実は、太陽光発電の売電が出来なくなると言う噂があるんだ！
そうなると太陽光発電を導入している人達にとってはかなり大打撃を受ける可能性があるわね！
そうなんだ！だから今回は、今後の太陽光発電の売電についてと今後の動向について解説するよ！
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太陽光発電の売電について
太陽光発電の売電が出来なくなるという噂を追求する前に、まず売電について知ることが大事だよ！
固定金額での買い取り期限10年を2019年11月以降から迎えるにあたり、それ以降の太陽光発電について指針がいまいちパッとしない部分がありそれが不安をあおります。
もし太陽光発電の売電が出来なくなるという噂が事実なら、太陽光発電を導入している家庭や企業は11年目以降が重要になってきます。
太陽光発電の売電１，全量買い取り
こちらは太陽光発電のパネルの総出量が10KW以上の場合に適用となるのよ！
全量買い取りとは、自分が使う電力とは別に太陽光発電の電力を全て電力会社に売電出来るシステムで、事業者や工場、学校などに設置される大規模な太陽光発電が対象となります。
総出量が10KW以上の太陽光発電についての買い取り義務期間は20年となり、その期間は売電価格の変動はありません。
太陽光発電の売電２，余剰買い取り
こちらは一般家庭で導入した太陽光発電（10KW未満）の場合に適用されるよ！
余剰買い取りとは、太陽光発電の総出量が10KW未満の場合の買い取り制度になり、住宅用の太陽光発電の売電では一般的になります。
自分が所有する太陽光発電で得た電気を、自分で使って余った分だけ電力会社に売るシステムで、買取義務の期間は10年となり、全量買い取り同様に売電価格は変動しません。
この2種類の売電方法が基礎となるわよ～。
太陽光発電の売電価格2021年
2021年の売電価格がこちら！
| 区分 | 2021年度 | 売電期間 |
| 10kW未満 | 19円/kWh | 10年間 |
| 10kW以上50kW未満 | 12円/kWh | 20年間 |
| 50kW以上250kW未満 | 11円/kWh | 20年間 |
実は2019年より前は、10KW以上だと全量買い取りと余剰買い取りを自由に選ぶことが出来ましたが、2020年から余剰買い取りのみになりました。
さらに自家消費が難しいような土地など10ＫＷ以上の太陽光発電は設置出来ません。
なんだか、色々と難しい状態になってきているわね……..。
2021年以降の太陽光発電はお得なの？
これはかなり気になるところだよね！これに関しては、太陽光発電を早めに導入する方がお得になると言われているんだ。
でもね、それは売電価格が高いという理由からじゃないのよ！
解説していくわね♬
一例を挙げると、2011年度の太陽光発電の売電価格は48円/1KWで高いけど、太陽光発電の導入費も高かったんだ！
そして2020年度の売電価格が21円とかなり下がったけど、導入費も下がっているのよ！
太陽光発電の売電価格と導入費は比例しているのがわかりました。
実は、どのタイミングで太陽光発電を購入してもおおよそ８～10年ほどで設置費用の元が取れる金額となるように、売電価格と設置費用が調整されているのです。
じゃあ、早めに太陽光発電を導入しなくてもいいんじゃない？って思うよね！
いつ太陽光発電を導入しても約８～10年で設置費用の元が取れるなら、太陽光発電を早めに導入しなくてもいいと思うかもしれませんが、太陽光発電を早めに設置する方がその分早く収益を得られ、さらに他の投資や必要なものなどが早めに購入することが出来ます。
もしかしたら太陽光発電の制度など現在と変わってしまう可能性もあるし、早めの導入はお得になるわね！それこそ売電できなくなるとかだったら困るわね………。
太陽光発電の国の政策は今後どうなる？！
2021年度の国による太陽光発電の政策が気になるところですが、太陽光発電のシステムより家庭用蓄電池、電気自動車の充電設備の補助金など、「充電設備」が重視されるのではと予想されます。
ならいいじゃん！って思うかもだけど、太陽光発電の発電促進賦課金が大幅に増加していて、太陽光発電を設置してもしていなくても全ての消費者から「再生可能エネルギー発電促進賦課金」は徴収されていて、その負担額が問題となっているんだ！
なんかそれって、太陽光発電を設置していない人は損しているように感じるわよね………….。
太陽光発電が売電できなくなるのか？
実は2014年の9月末くらいに、九州電力、北海道電力、東北電力、四国電力の4社が「再生可能エネルギー」の新規買取を中止すると発表したんだ！
でも、2015年以降は設備認定申請は一部の条件を除いて各エリアで通常通り受け付けていたの。
上記の4社だけど現在は再開しているから安心して！でも4社が立て続けに新規買取を中止するなんて聞いたら、今後他の電力会社も買取中止となる可能性があるかもって不安だよね。
そうね！それなら上記の4社が太陽光発電の新規買取を中止した理由や中止の条件、今後の対応について参考までにご紹介しておくわ！
4社が太陽光発電の新規買取を中止した理由とは？
先ほどご紹介した電力会社が再生可能エネルギーの買い取りを中止した理由ですが、電力会社の電力の供給能力と同じくらいの容量の太陽光発電システムを設備認定しているからです。
すでに設備認定を受けている以外にも、かなりの設備認定申請が来ていたことも理由なのよ！
ザックリ言うと、電力会社には十分な電力があるから買い取る必要性がないってことだよね。
でもね、これらは設備認定を受けたものでも、実際に稼働するのはごく一部であって、電力会社側としては一時的な中止なの。だから今後の稼働率によっては買取を再開する可能性もあるのよ♪
現在は上記した4社は新規買取（設備認定）を再開していますが、もし今後同じようなことが起きた場合、その後の稼働率によってはまた再開する可能性があります。
そして、電力会社の電力網が整備されたり蓄電する力が高くなった場合、太陽光発電の稼働をしてない時間帯、エリアに電力を送ることが出来るので再生可能エネルギーの比率を高めることは可能だとも言われています。
太陽光発電の買い取り中止の条件とは？
今後また新規買取（設備認定）中止した場合に備えて、前回の買い取り中止の条件や期間など紹介しておくよ！あくまで参考まで！
- 北海道電力、東北電力、四国電力、九州電力の管内に設置される再生可能エネルギー施設
- 設備認定を受けていない再生可能エネルギー施設（住宅用太陽光発電と設備認定を受けているものは除外）
意外とシンプルよね！
買取中止期間
買取を中止する期間は未定です。
それは、すでに認定を受けている設備がどれくらい稼働するのか見極める、もしくは電力会社の供給網が見直されなければ難しいそうです。
ですが、設備認定から稼働確定までの期限というものがあり、それが180日間となっているのでそれくらいの時間が経てばある程度の稼働率の見極めが出来るとも考えられます。
そう簡単には期間を決めることは出来ないってことだね………..。
今後の太陽光発電への対応
もし自身の太陽光発電で得た電力を売電したい方は参考にしてね！
設備認定をすでに受けている、すでに導入済みの場合
特別影響があるわけではないので、対策は必要ありませんが、近くに太陽光発電所が多くなってしまい、たくさん発電した場合は出力抑制が起こる可能性はあります。
さらに一時的に買取を中止する可能性もありますが、かなり稀なケースではあるのであまり心配しなくても大丈夫だと思われます。
北海道電力、東北電力、四国電力、九州電力管内の場合
こちらは一時新規買取（設備認定の受付）を中止していましたが、現在は再開しています。
ですが、条件などがあることを考慮すると、将来的に見通しが立たない状態ではあるので、こちらに該当する管内で売電したい方は、他の電力会社の管轄するエリアで太陽光発電の設置場所を探して設置するかしたほうが良さそうです。
北海道電力、東北電力、四国電力、九州電力以外の管内の場合
こちらも特に影響はありません。
ですが、こちら以外の管轄内だとしても、条件次第では上記の4社と同様に中止になる可能性も否定できませんので、早めに設備認定を受けたほうが良さそうです。
太陽光発電は売電できなくなる？まとめ
「太陽光発電は売電できなくなる」って焦るよね～。でもず～っとではないし、売電しなくても電気の自給自足を選択することもできるから、焦る必要はないとわかってくれたら嬉しいな♪
そうよね！それに、これから太陽光発電については成長の余地は残っているし♪
現在の太陽光発電は導入価格が下がり、発電効率は上がっているので、買い取り制度を使わなくても経済的にはメリットを得ることも可能です。
他の再生可能エネルギーと比較しても色々な面で有利な太陽光発電ですから、今後太陽光発電を検討している方は、しっかりとシミュレーションをして結論を出して欲しいと思います。
