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太陽光発電をやめたほうがいいと言われる6つの理由とは?向いている人の特徴も解説【2023年最新】

太陽光発電をやめたほうがいい理由 Q&A
  • 「太陽光発電はやめたほうがいいと言われているけど、その理由は?」
  • 「太陽光発電の導入が向いている人の特徴は?」

本記事では、こんなお悩みに対して、太陽光発電はやめた方がいいと言われている6つの理由や、太陽光発電の導入に向いているケースについて解説します。

太陽光発電で後悔した5つの事例|失敗を防ぐトラブル回避策とは?
太陽光発電を導入して後悔した事例について解説しています。太陽光発電を購入した後で後悔しやすいトラブルや購入して失敗しないための注意点、太陽光発電購入後に後悔しないようにトラブルを回避するための方法についてまとめました。
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太陽光発電をやめたほうがいいと言われる6つの理由とは

「太陽光発電を始めた人の7割が損をしている」といった衝撃的なタイトルが週刊誌を飾ったこともあり、太陽光発電は失敗する人が多いのでは?と考えている人も多いはず。

知恵袋にも「太陽光発電はやばい」「太陽光発電をやらなきゃよかった」など否定派が多く、太陽光発電を迷っている人は多いでしょう。

また、新築で太陽光発電にして後悔した人のブログも見つけることができました。

太陽光発電は失敗?やや後悔したブログ主が語る・・迷っている人は参考に

引用元:しあわせライフ

しかし、そもそもこれらの情報は本当に正しいのか、内容を精査する必要です。

太陽光発電をやめた方がいいと言われている理由として、主に以下の6つが考えられます。

  • 売電価格が低下しているから
  • シミュレーションが実態と異なるから
  • 実は環境に悪いと言われているから
  • 設置費用が高額に感じるから
  • メンテナンス費用がかかるから
  • 近隣住民とのトラブルになる可能性がある

それぞれの理由について以下で詳しく解説します。

売電価格が低下しているから

政府は2009年11月から再生可能エネルギーの固定価値買取制度(FIT)が運用を開始し、太陽光発電の導入から10年間は余剰電力を電力会社が一定の金額で買い取ることを約束しています(11年目以降は、各電力会社が定めた買取価格によって売電することになります)。

しかし、FITの売電単価は年々下がり続けています。

2009年から2023年までの売電単価の推移を表にしたので参考にしてください。

年度 売電価格
2009年 48円
2010年 48円
2011年 42円
2012年 42円
2013年 38円
2014年 37円
2015年 33~35円
2016年 31~33円
2017年 28~30円
2018年 26~28円
2019年 24~26円
2020年 21円
2021年 19年
2022年 17円
2023年 16円

上記の表だけを見ると、売電による収入を期待しても損をする可能性がありそうに思えます。

ここで注目すべき点を2つご紹介しましょう。

  • 売電価格は太陽光発電の設置費用を目安に決定している
  • 下がっているのは売電価格だけではない

日本では1993年から住宅用の太陽光発電の販売が開始されましたが、当時の1kWあたりの設置費用は370万円。一般的な家庭用太陽光発電の容量は3~5kWなので、最大で設置費用は1,850万円となり非常に高額でしたが、2009年の設置費用は平均300万円前後にまで下がり、住宅用太陽光発電が普及し始めます。さらに2023年は100万円程度で、2009年と比べて1/3も安くなりました。

つまり設置費用と売電価格は、同程度で値下がりしているのです。

現時点で2009年と変わらないような高額の設置費用で太陽光発電の導入を行うと確実に損をしますが、相場に見合った太陽光発電の導入自体が損をするとは言い切れません。

シミュレーションが実態と異なるから

太陽光発電は天気に左右されるため、シミュレーションが100%ぴったりと当たることはありません。とは言え、長年にわたり蓄積されたデータを元に計算された発電量シミュレーションが、基本的にまったくの見当違いになることも少ないでしょう。

シミュレーションが実態と異なるのは、以下の理由が考えられます。

  • 日照時間のみで計算されており、地域ごとの日照量が考慮されていない
  • 機種の違いによる発電ロスが考慮されていない
  • 太陽光発電を売りたい業者が恣意的に発電量を大きく見せている

太陽光発電のシミュレーションを行う場合は、1つのシミュレーションを鵜呑みにせず、複数のシミュレーション結果を比較して総合的な判断をしましょう。

無料の太陽光発電一括見積もりサイトでも発電量のシミュレーションが行えますし、業者に依頼すればより詳細なシミュレーション結果を得ることができます。

また、住んでいる地域周辺で太陽光発電を設置し、実績を公表している人がいないか探してみるのもよいかもしれません。

実は環境に悪いと言われているから

太陽光発電に関する議論では、以下のような環境に悪影響を及ぼすことを懸念する声が上げられています。

  • 「太陽光発電は森林伐採によって環境を破壊している」
  • 「太陽光発電はCO2が大量に排出している」

実際に環境省が2019年に発表している「太陽光発電施設等に係る環境影響評価の基本的考え方に関する検討会報告書」では、森林伐採が起こっているとの報告があります。

しかし、森林伐採は産業用の大規模発電によるもので、住宅用の太陽光発電は屋根の上にパネルを設置するため、森林伐採は行っていません。これは、産業用太陽光発電と住宅用太陽光発電を混同しているがゆえに起きた勘違いと分かります。

産業用太陽光発電についても環境省が定めるガイドラインに沿って工事を行う業者が多数で、問題があるのはごく僅かです。

また、太陽光システムの製造過程ではCO2が排出されますが、太陽光発電の設置後はCO2をほとんど排出しません。

太陽光発電の発電は化石燃料の消費を抑えるので、太陽光発電の製造過程で排出したCO2は2年で相殺されます。これをCO2ペイバックタイムと呼び、期間が短いほど温暖化抑制効果が高くなります。

太陽光発電は化石燃料を使い続ける火力発電に比べて、むしろ環境に配慮されていると分かりました。

JPEAの「太陽光発電の状況(2020年)」によると、今後は脱炭素社会の実現のために太陽光発電が用いられ、2050年には他の発電方式が太陽光発電に代替されることにより、2.6億トンものCO2(温室効果ガス)が削減できる見込みとも発表されています。

設置費用が高額に感じるから

太陽光発電機器の設置には、本体代や工事費などの初期費用がかかります。

経済産業省の2023年のデータによれば、太陽光発電1kWあたりの設置費用の相場は約26万円かかるとされています(本体価格や工事費用を含む) 。

さらに一般家庭で導入される太陽光発電の容量は平均で4〜5kWほどなので、パネルの枚数を増やすと仮定すると、単純計算で約104〜130万円の設置費用がかかります。

メンテナンス費用がかかるから

太陽光発電機器を設置する場合、最初の工事費だけでなくメンテナンスも必要になり、業者に依頼する際の費用もかかります。

メンテナンスの相場は、1回で約5〜10万円程度で、頻度としては4年に1回が目安です。

また、電気事業法により、50kW未満でFIT制度が適用されている場合には、メンテナンスが義務化されている点も忘れてはいけません。 初期費用だけでなく、ランニングコストがかかることから太陽光発電に手を出しづらいという方も多いのではないでしょうか。

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近隣住民とのトラブルになる可能性がある

あまり知られていないですが、太陽光パネルの反射光が原因で発生する「光害」という公害が起きる可能性があります。

太陽光発電で起きる「光害」とは、パネルからの反射光が近隣住宅に入り、眩しい思いをしたり、温度が上がったりするなどの問題のことを指します。

しかし、通常は太陽光発電を設置する前に光害を考慮して角度を調整するので、トラブルになることはほとんどありません。

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太陽光発電をやめたほうがいいケース

適正な設置価格で太陽光発電を導入すれば、売電価格が下がっている今でも損をすることなく運用するのは可能でしょう。

ただし、次の5つのケースの場合は、そもそも太陽光発電はやめたほうがいいと言えます。

  • 屋根が適していない
  • 居住地域の日照時間が短い
  • 電気使用量が少ない
  • メンテナンスの手間と費用をかけたくない
  • 太陽光発電の知識を学ぶのが面倒

屋根が適していない

住宅用太陽光発電は屋根がパネルの設置場所のため、発電量は屋根の面積や向きなどが非常に重要になります。

太陽光発電に向いていない屋根の特徴は、以下のとおり。

屋根の特徴 太陽光発電に向いていない理由
狭い 太陽光パネルの設置枚数が少なくなり、十分な発電が期待できない
形が複雑 太陽光パネルの設置枚数が少なくなり、十分な発電が期待できない
北向き 発電効率が良いのは南向き、北向きはほとんど発電できない
周囲に高い建物や木が多い 太陽光が遮られ、発電効率が下がる
古い 補強工事が必要になり費用が高額になる
急勾配 角度がある屋根には設置ができない場合がある
海から500m以内 塩害による腐食などが起こりやすくなる

自宅の屋根が該当する場合は、太陽光発電の設置は見送ったほうがよいでしょう。

居住地域の日照時間が短い

日照時間が短いと発電量が小さくなるため、太陽光発電の設置には向きません。

住んでいる地域の日照時間は、政府統計の総合窓口(e-stat)で調べることができます。

(分野『B自然環境』→大分類『B4気象条件』→項目候補『B4108日照時間』の順に選択)

順位 地域年間の日照時間
43位 岩手県 1,781.2
44位 富山県 1,760.2
45位 秋田県 1,755.7
46位 山形県 1,734.5
広島県

(※2021年度の調査より)

北日本や日本海側は冬の積雪量が多く、夏も雨や曇りの日が多いことなどから、日照時間が短い地域が集中しています。

なお、日照時間が長いイメージがある沖縄県ですが、36位と決して上位ではありません。沖縄は海に囲まれているため雲の発生により雨や台風の日が多いことが理由です。

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電力使用量が少ない

太陽光発電を導入する主なメリットは、売電による収入と自家消費で電気代のコストを削減できることです。

電気代の上昇がニュースになる昨今は、自家消費をプランに練り込んだ太陽光発電の導入を検討している方は多いでしょう。

しかし、そもそも電気代が安く済んでいる場合は、太陽光発電を導入してもあまりメリットは得られません。むしろ設置費用やメンテナンスで高くついてしまう可能性が高くなります。

メンテナンスの手間と費用をかけたくない

資源エネルギー庁では、太陽光発電の定期点検は4年に1度の頻度で行うことを推奨しています。点検費用は1~2万円程度なので、仮に20年使い続けるとしたら5~10万円かかります。

また、これとは別に、1ヵ月に1回は発電量のチェックを自主的に行う必要もあるでしょう。前年の同じ月と比べて明らかに発電量が落ちている場合は、太陽光パネルの故障や破損が原因と考えられます。

太陽光発電の要となるパワーコンディショナーの不具合はパネルよりも深刻で、放置すると発電量が減って損をするだけではなく、本来なら無料で受けられたはずの保証期間が過ぎ、有料になってしまいます。

太陽光発電を有効活用するには、こうしたメンテナンスやチェックが欠かせません。面倒に感じてしまう人は、太陽光発電はやめたほうがいいでしょう。

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太陽光発電の知識を学ぶのが面倒

ソーラーパネルはメーカーによってさまざまな種類があり、住宅の場所や方角に合わせて選ぶ必要があります。

太陽光発電の仕組みを知らず、業者に言われるがままに契約をしてしまうと、必要のない設備も含めて初期費用が高額になり回収ができません。

知識をもてば悪徳業者を見分けることができ、詐欺などの被害に遭う確率を減らすことができます。

太陽光発電の導入に向いているケース

太陽光発電の発電量は、住んでいる地域が大きく影響されます。

太陽光発電の導入が向いている地域については、以下にまとめたので参考にしてください。

  • 積雪量が少ない地域に住んでいる
  • 日当たりが良い
  • 塩害や水害リスクが少ない
  • 屋根の形状がシンプルで面積が広い

以下で詳しく解説します。

積雪量が少ない地域に住んでいる

太陽光パネルの表面は滑りやすくなっており、パネル自体が発する熱が雪を溶かしてしまうので、少量の雪ならわざわざ雪下ろしをする必要はありません。

反対に積雪量が多いと、雪の重みに耐えきれず太陽光パネルが破損したり、設備が歪んでしまったりする可能性が高くなります。

従って、積雪量が少ない地域の方が太陽光発電システムの維持や管理に費用がかからず、太陽光発電に向いています。

こちらの記事では、ソーラーパネルと雪の影響について解説していますので、積雪量が多い地域にお住まいの方はぜひご覧ください。

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日当たりが良い

政府統計の総合窓口(e-stat)による日照時間が長い地域の上位5位は、以下のとおりです。

順位 地域 年間の日照時間
1位 山梨県 2,319.5
2位 静岡県 2,304.4
3位 茨城県 2,263.1
4位 埼玉県 2,245.3
5位 群馬県 2,218.0

(2021年度調査より)

ただし、日照時間が長ければ絶対に太陽光発電に向いているとは言えません。山や森林に囲まれている、高層ビルが多い場合などは、屋根に降り注ぐ太陽光が遮られ、思うような発電量が得られないからです。

日照時間が短い地域でも平地に住宅が建ち、太陽光を遮る障害が周囲にない場所であれば、日当たりが確保できるので効率的な太陽光発電が可能です。

日照時間と発電量の関係について、こちらの記事で詳しく解説していますので、ぜひ参考にしてください。

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塩害や水害リスクが少ない

内陸部の地域が太陽光発電の設置に向いているのは、塩害や水害が少ないからです。

一方で海に近い地域は、潮風で運ばれた塩分が太陽光パネルや設備を腐食し、雨漏りなどのトラブルを起こしてしまいます。

塩害が想定される地域では、太陽光パネルのメーカーが設置不可の場所を設けているので注意してください。

なお、一般的に海岸から500m以内を重塩害地域、500m~2km以内を塩害地域に指定していることが多いです。

重塩害地域で太陽光パネルを設置する方法や、欠点をカバーする方法については以下の記事で詳しく解説しております。

海が近い重塩害地域でも太陽光発電パネルは設置できるのか?
太陽光発電パネルは、海が近い重塩害地域でも設置できるのでしょうか?一見すると、デメリットばかりのように感じるかもしれませんが、実は海の近くに設置することで生まれるメリットも存在します。また、太陽光発電を重塩害地域に設置する失敗しない方法なども解説していますので、ぜひ参考にしてください。

屋根の形状がシンプルで面積が広い

太陽光発電を効率的に行う条件として、屋根の形状がシンプルで面積が広いという点が挙げられます。

屋根の面積が広いと多くの太陽光パネルを設置しやすく、また屋根の形状がシンプルだと効率的な配置が可能です。

太陽光パネルの設置枚数が多くなれば、当然発電量が増えるため、事前に自宅の屋根の形状を確認しておくと良いでしょう。

太陽光発電の欠点をカバーする方法

太陽光発電の契約を済ませるまでにデメリットを事前に知っておけば、リスクを最小限に抑えることができます。

また、不安や悩みを解消することで安心し、物事を冷静に見ることもできるでしょう。

そのためには、主に以下の方法が考えられます。

  • ご自身の条件に合った販売店を慎重に選択する
  • 余剰電力の自家消費を検討する
  • 廃棄やメンテナンス費用の積立を行う

それぞれ詳しく解説します。

ご自身の条件に合った販売店を慎重に選択する

  • 「太陽光の投資は必ず儲かります」
  • 「電気代高騰で太陽光発電は人気なので、早く契約しないとすぐに工事できません」

など、調子の良いことしか言わない販売店は警戒してください。

太陽光発電は、設置する地域や住宅周辺の環境が大きく影響を与えます。太陽光発電の設置場所を詳しく調査する前の段階で、必ず儲かると分かるはずがありませんよね。

販売店はユーザーの立場に立ち、誠実な対応をするところを選びましょう。

余剰電力の自家消費を検討する

オール電化の住宅は、太陽光発電によって電気料金の節約効果が見込めます。

そこで近年注目されているのが蓄電池。蓄電池をセットで活用すれば、昼間の発電を夜間に利用することができてさらにお得です。

太陽光発電を貯めるための蓄電池に関しては、こちらの記事も参考にしてください。

蓄電池はやめたほうがいい?後悔する例や失敗を防ぐポイント
蓄電池を導入したいものの、やめたほうがいいという情報やブログを見て、迷っている方に向けて解説しています。蓄電池で後悔しないポイントを押さえれば、節電効果や停電対策などのメリットを享受できます。太陽光発電との関係も踏まえ、メリット・デメリットをお伝えしていきますので、ぜひお役立てください。

電力使用量の平均は、1人暮らしの人で1日あたり6.1kWh。2人暮らしは1人暮らしの1.7倍で10.98kWh、5人暮らしは約2.4倍の14.64kWhが想定されます。一般的な住宅用太陽光発電を4kWと仮定し、5時間の発電を行えば1日の発電量は4kw×5時間で20kWhなので、理論上は自家消費で電力が補えることになります。

また、蓄電池の併用は災害時の停電対策として検討する人が増えてきました。

太陽光発電の設置単体では補助金が出ない自治体もありますが、蓄電池との併用の設置では補助金を出す自治体もあります。東京都の場合ですが、蓄電池とのセットで100万円を超える補助金が受け取れます。

自家消費は売電のように目に見える利益ではありませんが、電気代の節約は家計を助ける大きな力になるでしょう。

蓄電池と太陽光パネルを併せて使用した場合の実際の電気代については、こちらの記事を参考にしてください。

蓄電池で電気代は安くならない?「高くなった」という声の真実とは
太陽光発電に加えて、蓄電池を導入することで電気代は節約できるのでしょうか?色々なブログを見ていると「高くなった」「やめたほうがいい」という声も散見されますが、実はそこには大きな誤解があったのです。後悔しないために、蓄電池と電気代の関係を見ていきましょう。

廃棄やメンテナンス費用の積立を行う

出力容量10kW以上の産業用太陽光発電は、2022年7月より廃棄費用の積立が義務化されています。

出力容量10kW未満の住宅用太陽光発電は対象ではないものの、太陽光発電の寿命期間は一般的に20~30年とされているため、負担を減らすためにも費用の積立を始めておくのがよいでしょう。

たとえば、30坪の住宅に20枚の太陽光パネルを設置した場合、廃棄にかかるのは40~50万円と言われています。

廃棄費用だけではなく、太陽光パネルや設備の劣化によるメンテナンスの費用も併せて積立ておきましょう。

太陽光パネルを処分する場合に必要な費用に関しては、以下の記事で詳しく解説しています。

太陽光パネルの処分費は1枚いくら?撤去費用を項目別に紹介
太陽光パネルの処分費は1枚あたりいくらぐらいかかるのでしょうか?このページでは、そんな太陽光発電の撤去費用を、項目別に紹介していきます。どの項目にどの程度費用がかかるのか分かれば、あなたの自宅の太陽光発電の撤去費用も計算することができるでしょう。

太陽光発電を導入する3つのメリット

ここまで、太陽光発電に関してデメリットをご紹介しましたが、実際に太陽光発電を導入すると主に以下のような大きなメリットが得られます。

  • 電気代を節約できる
  • 災害時にも電気が使える
  • 売電収入を得られる

太陽光発電に切り替えることによって得られるメリットを、以下でそれぞれ詳しく解説します。

電気代を節約できる

太陽光発電に切り替える最大のメリットとして、電気代の削減が挙げられます。

近年、世界情勢が不安定になり火力発電に必要な燃料代が高騰している点や、原子力発電の今後の見通しが不安定な点を考えると、

安定した価格で電力を購入できなくなる可能性があると言えるでしょう。

実際に日本でも燃料代の高騰につられて電気代の高騰が起きており、今後も電気代の高騰は進むと考えられています。

しかし、太陽光発電の場合、日照時間が大きく変動することがないという点で安定した電力の供給源であるため、今後も負担が増す電気代を少しでも節約するためにも、早めの太陽光発電への切り替えがおすすめです。

災害時にも電気が使える

地震などの災害が起きた際、停電になり生活に支障が出る可能性がありますが、太陽光発電の場合は電力会社からの供給が必要なく、自立運転ができるため、電気が使えます。

実際に1500W/100Vまでという範囲内であれば家電製品を使うことができるため、発電設備に支障がない場合には、周辺の街が停電しているときでも不自由なく生活できる点も太陽光発電の大きなメリットです。

売電収入を得られる

太陽光発電では、発電した電力を得られます。

太陽光発電の余剰電力を売電するFIT制度というものがあり、設備代やメンテナンス代も売電によって賄うことができます。

しかし、太陽光発電を導入している家庭が増えている関係で、近年は売電価格が落ちているので、自家消費をする利用者が多いです。

太陽光発電の導入はもう遅い?

「今から太陽光発電を導入するのは遅い」なんて議論がありますが、結論遅いことはありません。

今からでは遅いと言われている理由として、「2019年問題」という導入から11年以降は売電できなくなるという噂が囁かれてました。

実際にはその期間が過ぎた後も売電は可能であり、売電価格が下がったとしても蓄電池などと組み合わせて自家消費する分には電気代の大きな節約になります。

現状、売電単価は落ちているものの、完全に売電できなくなる可能性は低いです。 経済産業省が2025年に太陽光発電の普及に対する目標数値を提示しているため、売電というメリットをなくすことはないでしょう。

太陽以降発電が普及しない理由は?

埼玉県の居住者を対象とした2018年の調査では、太陽光発電を導入しない理由として「設置費用が高いから」が1番多く、約5割の回答率でした。

太陽光発電への切り替えでは設置費用がかかりますが、初期費用ゼロで太陽光発電を導入できる「PPA」というサービスを利用する方法や、太陽光パネルをリース契約するという方法もあり、太陽光発電を導入する障壁は以前に比べて低いです。

その他にかかる費用としてメンテナンス費用がありますが、実際には無料のアフターサービスを実施している販売会社もあります。

近年の電気代の高騰や、これらの情報や太陽光発電のメリットがより多くの人に伝わることで、太陽光発電の普及率は今後増加するでしょう。

太陽光発電の普及率を世界と比較!今後の目標と課題まとめ
太陽光発電の普及率を世界と比較してみました。住宅へのソーラーパネル設置が一般的となりつつある昨今、実際にはどの程度、太陽光発電システムは定着しているのでしょうか?今後の目標と課題についてもまとめているので、あわせて参考にしてみてください。

太陽光発電の導入で後悔するかどうかは条件次第

世界情勢により石炭や天然ガスの価格が高騰し、電気代が過去にないほど高くなっています。

こうした状況が落ち着く見通しは立っておらず、今後も電気代が上がり続けることが予想される中、時代は売電から自家消費のための太陽光発電設置に移り変わってきました。

売電価格が下がっているから太陽光発電はやめたほうがいいと安易に結論づけるのではなく、住んでいる地域の天候や自宅周辺の環境などを踏まえた上で、災害時の備えとして太陽光発電と蓄電池の2つの活用を考えてみましょう。

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