太陽光発電が普及しないのは、初期費用やメンテナンスのコストが高いことが理由よね？
ほかにも理由があるけれど、そもそも誤解によって導入を迷っている人が多いのよ。出回っている情報の精査をしっかりと行う必要があるわ。
太陽光発電が普及しない理由
太陽光発電は、地球環境に優しいクリーンエネルギー。
売電や自家消費ができるので、電気代の削減の観点から見ても、日本全国の住宅でもっと広がっても良さそうですが、近隣地域で太陽光発電をあまり見かけないとの声も聞かれます。
JPEA（太陽光発電協会）の調査によると、日本の太陽光発電の普及率は10％程度。
太陽光発電が普及しているとは、まだまだ言えないのが現状です。
初期費用が高額
環境庁が実施した太陽光発電導入意向に関するアンケート調査結果では、導入を希望しない理由として最も多かったのが「高額な導入費用」でした。
また、2018年の埼玉県の調査でも、自宅に太陽光発電を導入していない人に導入しない理由を尋ねたところ、全体の5割が「購入価格が高いから」と答えています。
| 年度 | 1kWあたりの価格 | 3kWの初期費用 | 4kWの初期費用 | 5kWの初期費用 |
|---|---|---|---|---|
| 2012年 | 43.1万円 | 129.3万円 | 172.4万円 | 215.5万円 |
| 2018年 | 31.3万円 | 93.6万円 | 125.2万円 | 156.5万円 |
| 2022年 | 26.1万円 | 78.3万円 | 104.4万円 | 130.5万円 |
太陽光発電の初期費用は年々低下していますが、それでもまだ気軽に始めてみようと思える金額とは言えません。
初期費用の高さが負担になり導入を迷っている場合には、以下の方法を検討してみましょう。
| 導入方法 | 初期費用 | 売電 | 特徴 |
|---|---|---|---|
| PPA | 無料 | できない | PPA事業者が太陽光発電を設置し、ユーザーは毎月定額のサービス使用料（変動）を払う |
| リース | 無料 | できる | リース事業者が太陽光発電を設置し、ユーザーは月額使用料（固定）払う |
| ソーラーローン | 頭金0円で設置可能 | できる | 太陽光発電設備が担保になるため、保証人不要 |
メンテナンス・点検費用が発生する
太陽光発電の定期点検では、主に以下の内容を確認します。
- 太陽光パネルのガラス表面またはフレームに汚れや破損がないか
- 架台の破損、腐食、錆び
- ケーブルの接続状態は良好か
- パワーコンディショナーのブレーカー作動テスト、電圧測定、絶縁抵抗測定
1回の点検でかかる費用は、1～2万円。
経済産業省資源エネルギー庁では住宅用太陽光発電の定期点検の頻度は4年に1回を推奨していますが、法的義務はありません。
また、太陽光パネルやパワーコンディショナーにはメーカー保証が付いており、10～15年の保証期間内は無償で修理が可能となっています。メーカーによっては有償で15～20年に保証期間を延長することもできますが、期間が終了すると修理代は実費となります。
発電量が天候に左右される
| 天候 | 発電量 |
|---|---|
| 晴天 | 100％ |
| 曇天 | 40～60％ |
| 雨天 | 10～20％ |
| 積雪 | 0％ |
四季がある日本は、発電量が季節や天候によって変わりやすい特徴があります。
特に梅雨の時期や冬の期間は、発電量が見込めない地域も多いでしょう。
人間が天気を操ることはできませんが、近年は太陽光パネルの性能が向上し、変換効率が上がっています。
また、太陽光パネルは一般的に33度の角度で設置されますが、90度に設置したパネルのほうが比較すると約2倍も発電量が上がった事例もあります。
電力の買取価格の下落
| 年度 | システム容量10kW未満の1kWあたりの売電価格 |
|---|---|
| 2009年 | 48円 |
| 2012年 | 42円 |
| 2018年 | 26～28円 |
| 2023年 | 16円 |
FIT制度により、住宅用太陽光発電は10年間、産業用太陽光発電は20年間は売電価格が固定となりますが、FIT制度の前身である余剰電力買取制度が始まった2009年と2023年を比較すると、3分の1の売電価格まで下がっています。
売電価格が低いと「今さら太陽光発電を設置するのはリスクなのでは？」と不安になりますが、売電価格は設備の初期費用に連動して決められています。
つまり売電価格の下落は初期費用の低下と一致しているので、太陽光発電の設置と運用にかかるトータルのコストには大きな違いはありません。
蓄電機能がない
太陽光発電は太陽光をエネルギーにして電気を作るため、太陽光が出ている日中にしか発電できません。
日中は学校や仕事で家を留守にすることが多く、帰宅後に電気をたくさん使う生活スタイルでは、太陽光発電を導入してもあまり意味がないように思えます。
日中に発電した電力を無駄なく使うには、蓄電池を導入する方法があります。
蓄電池は災害時に非常用電源として利用ができるので、太陽光発電の導入時に併せて設置を検討するのがよいでしょう。
寒い地域は発電量が低いと誤解されている
総務省統計局が発表した太陽光発電の普及率のデータを見ると、上位に入っているのは宮崎県、佐賀県、熊本県など南の地域が多く、秋田県や青森県、北海道などの北の地域や石川県、新潟県の北陸地方では普及が進んでいません。
しかし、太陽光パネルの発電量は気温が25℃が最大となり、25℃を超えると発電量は下がっていきます。真冬を除いた時期であれば、北の地域でも十分な発電量を得られる可能性があるでしょう。
特に北海道は、以下の理由により太陽光発電の設置に適した土地とされます。
- 梅雨がない
- 台風の影響を受けにくい
- 夏の期間も猛暑日になることが少ない
冬の時期は積雪の問題がありますが、太陽光パネルが発する熱が雪を溶かすことや、パネルの角度によって雪が滑り落ちるため大きな懸念材料にはなりません。
地域環境の影響を受ける
総務省統計局が発表した国勢調査2020によると、日本の人口密度は1㎢あたり338人となっており、世界の平均である60人と比べると約6倍も多いと分かりました。
地方と都市部では密度に違いがあると言っても日本の家屋は総じて隣家との距離が少なく、家同士が密集しています。
そのため、太陽光発電の設置には以下の点に注意が必要になります。
- 屋根に設置した太陽光パネルの反射光が眩しい、暑い
- パワーコンディショナーの騒音
- 景観を損ねる
国からの補助金制度がない
太陽光発電導入に伴う国からの補助金は、「補助金制度によって太陽光発電が十分に普及した」との理由で2014年を以て終了しています。
ただし、経済産業省と環境庁共管の機関である一般社団法人環境共創イニシアチブでは、ZEH支援事業の補助金制度が公募されています。
また、蓄電池とセットで導入の場合は、「電力需給ひっ迫等に活用可能な家庭・業務産業用蓄電システム導入支援事業」が利用できるなど、条件によっては対象となる可能性もあるので、最新の情報を確認するようにしましょう。
太陽光発電設置後の雨漏りの不安
| 太陽光パネルの施工方法 | 特徴 |
|---|---|
| 屋根置き型 | 屋根の上に架台を設置し、その上に太陽光パネルを置く |
| 屋根一体型 | 屋根材に太陽光セルを埋め込んでいる |
住宅用太陽光発電の多くは、屋根置き型です。
架台を屋根の上に設置するときに、屋根の構造によっては屋根材に穴を空ける必要があり、雨漏りの心配がありますが、メーカーの定める施工のガイドラインを遵守して防水処理を行っていれば雨漏りが起こることはありません。
太陽光パネル設置後の雨漏りは、設置業者がガイドラインに違反した施工を行ったり、防水処理をきちんとしていないことが主な原因です。
なお、屋根一体型は屋根材に穴を空けないので雨漏りの心配はありませんが、複雑な設計になるため、設置費用や故障時の交換費用が屋根置き型よりも高額になります。
「太陽光発電やめたほうがいい」という声に惑わされてはダメ？
「太陽光は7割の人が損をすると環境庁が言っていた」と聞けば、多くの人は導入を躊躇うでしょう。既に導入済の方は後悔しているかもしれません。
しかし、これは環境庁の発表ではなく週刊誌に掲載された見出しです。
元となったのは環境庁のデータですが、環境庁が「7割の人が損をします」とは言っていません。太陽光発電導入後に発電量をきちんと確認している人は3割に留まるため、残りの7割は設備の故障に気づけず、シミュレーションよりも低い発電量になる可能性があるという内容でした。
こうしたデマに近い情報を真に受け、「太陽光はやばい」などデメリットを拡大した投稿を知恵袋やブログなどで見かけますが、そのまま鵜呑みにしてしまうと損をします。
太陽光発電で損をしないためには、太陽光発電の効果や課題について知り、安心に運用することが必要です。
太陽光発電は元が取れる仕組みになっている
環境庁の調査では、日本の平均発電量は以下のとおりとなっています。
| システム容量 | 発電量 |
|---|---|
| 1kW | 1,215kWh |
| 4.5kW（住宅用太陽光発電の平均的な容量） | 5467.5kWh |
経済産業省によると余剰電力として売電されるのは発電量の平均69.4％のため、実際に余剰電力として売電されるのは3,772.5kWhと推定できます。
2023年に太陽光発電を設置してFITを開始した場合の売電収入は、次のとおり。
| システム容量 | 年間売電収入 | FIT期間（10年間）の売電収入 |
|---|---|---|
| 4.5kW | 60,360円 | 603,600円 |
経済産業省は2023年の1kWの設置費用は25.9万円と想定しているので、4.5kWなら116万円となり、売電収入を差し引いてもFIT終了時には556,400円の損失となってしまいます。
しかし、表はあくまでも太陽光発電の売電収入の計算のみで、使用した電力については何も触れていません。
そこで1ヶ月の電気代を20,000円と仮定し、日中も電気を使用している場合の太陽光発電の自家消費率を30％とした場合の計算をしてみました。
| 1ヶ月の電気代削減金額 | 年間の電気代削減金額 | 10円間の電気代削減金額 |
|---|---|---|
| 6,000円 | 72,000円 | 720,000円 |
これにより、FIT終了時（10年後）の最終損益は、＋116,400円となります。
FIT終了後の売電価格には地域差がありますが、東京電力の場合は8.5円（2023年現在）。自家消費による電気代削減と余剰電力の売電による収益を合わせると、設置から11年目以降は＋104,066円となると予測できます。
「太陽光は損をしない」「太陽光は儲かる」と言われても、具体的にどう損をしないのかどう儲かるのか不安になりますが、国や電力会社から公表されている数字を元に計画を立ててみることで、導入後の道筋が見えやすくなります。
電気代高騰の影響が小さい
世界的な原料費高騰の状況により、電気代は年々値上がりをしています。
2023年1月時点での東京電力の電気料金単価は、従量電灯Bの場合で34円／kWh（再エネ賦課金・燃料調整費込／端数切捨て）。東京電力は2023年6月に電気料金の値上げを実施予定で、実行されると44円／kWhになります。
2019年時点では300kWhまでの使用量なら19.52～26円だったので、およそ2倍も跳ね上がってしまいますが、太陽光発電を自家消費すれば高い電気を買う必要がなくなり、電気代の大幅な削減に繋がります。
この電気代削減の影響は家庭に非常に大きなメリットで、太陽光発電をつけてよかったという声につながっています。
災害時の備えとしての恩恵が大きい
太陽光発電の恩恵は、売電収入や自家消費による電気代削減だけではありません。
近年は、災害時の非常用電源としての活用が大きく注目されています。
太陽光パネルが発電した電気は直流電力のため、そのままでは家庭用として使うことができません。そこで、家庭で使える交流電力に変換するのがパワーコンディショナーという機器です。パワーコンディショナーには自立運転機能が備わっており、通常モードからの切り替えによって停電時にも電気を使うことができます。
なお、多くのパワーコンディショナーで使える停電時の最大出力は1,500Wなので、家電を使うときには1,500Wを超えないようにしてください。
主な家電の消費電力は、以下のとおりです。
| 家電の種類 | 消費電力 |
|---|---|
| 扇風機 | 5～50W |
| 電気ストーブ | 500～1,000W |
| エアコン | 580～660W（ただし立ち上がり時は1,400～2,000W） |
| 冷蔵庫 | 250W |
| 電子レンジ | 500～1,500W |
| IHクッキングヒーター（200V） | 2,000～3,000W |
| テレビ | 210～490W |
| 洗濯機 | 400～500W |
| ドライヤー | 1,200W |
参照：TEPCO
優良業者なら施工不良の心配はない
太陽光発電に関係した主なトラブル例は、以下のとおり。
- 施工不良による雨漏り
- 法外な初期費用の請求
- 安い料金で設置できると言われたのに工事が行われずに業者が行方不明
- シミュレーションよりも発電量が極めて低い
こうしたトラブルは、優良業者の施工では起こりません。
優良業者は正式な契約の前に必ず現地調査を行い、屋根の形状や周辺環境などから設置が適切であるか、総合的に判断してるからです。
施工に関してもメーカーの厳しい規定をクリアしていますが、万が一トラブルが起こっても保証により無償で修理ができるので安心でしょう。
トラブルを起こしているのは悪徳業者なので、太陽光発電でトラブルを抱えたくない場合は悪徳業者に依頼しないことが何よりも大切です。
自治体からの補助金制度を利用できる
自治体から受けられる補助金については、地域によって交付金額や交付条件などが異なります。
よく分からない場合は、販売業者に確認するのがよいでしょう。
販売業者は太陽光発電の設置をいくつも手掛けているため、地域によって適用される補助金について詳しく情報を知っています。
優良業者は補助金申請の受付も含めて、契約の段階で相談に乗ってくれます。
EV（電気自動車）との相性が良い
太陽光発電とEVの併用のメリットは以下のとおり。
- EVの電気を太陽光発電で賄って燃料代を削減する
- EVを蓄電池の代用として利用できる
EVの充電に電力会社から買電した電気を使う場合、1kWhは20～30円が一般的ですが、太陽光発電の自家消費を使えば燃料代を節約することができます。
また、太陽光発電が発電した電力は蓄電池がなければ夜間に使うことはできません。ですが、EVに搭載されているバッテリーと繋ぐと蓄電池と同様の使い方ができます。
ただし、EVのバッテリーの電気を使うにはV2H（Vehicle to Home）のシステムを導入する必要があります。
日本と世界の太陽光発電普及率の差
日本の再生可能エネルギーに対する取り組みは、世界の国々と比べて歩みが遅いと言われています。
そんな太陽光発電の普及率について調べてみました。
太陽光発電の日本の普及率
少し古いデータになりますが、JPEA（太陽光発電協会）が発表した平成26年4月1日～平成27年2月23日補助金交付申請処理によると、太陽光発電を設置した上位の地域は以下のとおりとなっています。
| 順位 | 都道府県名 | 設置件数 |
|---|---|---|
| 1位 | 愛知県 | 10,287 |
| 2位 | 埼玉県 | 7,755 |
| 3位 | 神奈川県 | 5,657 |
| 4位 | 静岡県 | 6,372 |
| 5位 | 千葉県 | 5,657 |
人口が多い大都市圏内は、比例して設置件数も高い傾向にあると言えるでしょう。
また、住宅用太陽光発電設置を義務化をする条例を制定している地域もあります。
- 東京都
- 京都府
- 神奈川県川崎市
今後もほかの地域で条例が制定される可能性は高く、日本全国で太陽光発電の導入が増えると予想されています。
世界の普及率
2019年時点での累積導入数の順位は、以下のとおり。
| 順位 | 国 | 累積導入数 |
|---|---|---|
| 1位 | 中国 | 308.5GW |
| （2位） | EU | 178.5GW |
| 2位 | アメリカ | 123GW |
| 3位 | 日本 | 78.2GW |
| 4位 | インド | 60.4GW |
| 5位 | ドイツ | 59.2GW |
参照：NEDO
現在まで中国の導入数が圧倒的で、世界全体の3分の1を占めていますが、今後中国に次いで太陽光発電の導入数が高くなると予想されるのがインド。
インドは年間平均300日が晴れの日であり、日照時間や日照量は日本の1.5倍に相当します。
10億人を超える人口の電力を賄うため、近年はソーラー産業の育成に力を注いでおり、100％太陽光発電の村が誕生するなど活気に溢れています。
また、アフリカでも太陽光発電の導入が加速化しており、ガーナでは再エネの発電容量を2015年の42.5MWから1,353.63MWまで引き上げることを目標にしました。
さらに日本と同じ東南アジアで見るとベトナムの導入数が増えており、韓国は累積導入数の8位（20.1GW）、ベトナムは10位（17.4GW）にランクインしています。
太陽光発電を普及させるには何が必要？
太陽光発電のさらなる普及には、大きな問題点である初期費用の負担の軽減が必要不可欠です。
しかし、それだけではなく、ユーザーの太陽光発電の導入目的を変える必要があります。
初期費用を抑えるメーカー努力
太陽光パネルの発電効率が向上すれば、設置するパネルの枚数は少なく済み、初期費用を抑えることができます。
2023年現在の一般的な太陽光パネルの発電効率は20％ほどと言われていますが、現時点で世界最高性能を達成している日本の企業では37％を超える値を出しています。
また、理論上は60％以上の変換効率の達成も可能とされているので、実現すれば大幅なコスト削減に繋がるでしょう。
補助金制度の充実化
現在自治体や市町村が行っている補助金制度の継続はもちろんのこと、国の新たな支援や補助金制度の拡大が求められます。
自家消費のメリットを浸透させる
売電で収益を得る目的で太陽光発電を設置するのではなく、発電した電力を自家消費に回して電気代を節約したり、災害時の非常用電源として活用することを目的にするようユーザーの意識をシフトさせていく必要があるでしょう。
また、企業であれば、CO2（二酸化炭素）排出削減の対策として評価されることも重要なポイントになります。
他国の失敗から学ぶ
再生可能エネルギー先進国の一つに数えられていたドイツ。再生可能エネルギーの発電量は国内総発電量の40％に達していますが、実は太陽光発電については失敗したと言われています。
その主な理由は、以下のとおり。
- エネルギーの供給が不安定
- インフラ投資やFIT制度が財政を圧迫
ドイツの失敗に対し、日本でも「ドイツの二の舞になるのでは？」といった不安の声が上がっています。
経済産業省資源エネルギー庁では、2050年のカーボンニュートラルの実現に向けて、火力発電の稼働の比率を下げていくことを目標にしていますが、ドイツのように現時点で国内の原発や火力発電をすべて停止する方向へは進んでいません。
そのため、エネルギー供給が不安定になったり、膨大なインフラ投資やFIT制度が財政を圧迫する事態は起こらないとされます。
太陽光発電の普及には消費者の関心集めが重要
高額な初期費用やメンテナンス費用、売電価格の下落など、太陽光発電に関わるネガティブな情報が流れていることが普及率上昇の妨げの原因と考えられます。
低炭素社会の実現に向けて、太陽光発電などの再生可能エネルギーの必要性が高まっているのは間違いないのですから、ユーザーが関心を示しやすい補助金制度の充実を筆頭に、メディアやセミナーなどを通じて太陽光発電の魅力を解説することが重要です。