屋根貸しなら、初期費用0円で太陽光発電を始められるって口コミを見たわ！みんなで得しちゃいましょう！
太陽光発電の屋根貸しにはリスクもあるから、安易に契約するのは絶対ダメよ！契約後に後悔しないように、デメリットや相場などを詳しく見ていこう！
太陽光発電における屋根貸しの意味
屋根貸しとは、自身が所有する建物（戸建て住宅や工場など）の屋根または屋上を発電事業者に貸し出し、その対価として賃料やサービスが得られる仕組みです。太陽光発電の場合は、屋根に太陽光パネルを設置するだけではなく、パワコンや分電盤などの設置も別途必要です。
住宅用太陽光発電の設置には100万円前後の初期費用がかかるため、初期費用がネックとなって太陽光発電の導入を見送っている人は少なくありません。
しかし、屋根貸しであれば初期費用は発電事業者が負担します。メンテナンス費用や電力会社との売電契約などの手続きも、発電事業者が行うので必要ありません。そのため、投資よりも手軽に行えるビジネスモデルとして注目されています。
特に昨今は電気代高騰が社会問題として叫ばれていることもあり、「自宅の屋根を太陽光発電の屋根貸しに利用したい」と思う人が増えています。
太陽光発電の屋根貸しによるリスク＆デメリット
「普段使うことのない屋根を貸すだけでお金が手に入るのなら」と、屋根貸しに意欲的な姿勢を見せる人は少なくありません。
しかし、誰もが必ず得をするのであれば、今ごろ多くの人が屋根貸しをして太陽光パネルだらけになっているはずですが、そうはなっていない現状があります。
なぜなら、屋根貸しの太陽光発電にはリスクがあるからです。
太陽光発電の屋根貸しは、以下を精査した上で導入を検討してください。
売電収入は入らない
太陽光発電では、余剰電力を電力会社が買い取ってくれます。これを売電といいますが、屋根貸しの太陽光発電の場合、契約者（屋根の貸主）に売電収入は入らず、発電事業者の利益になります。屋根貸しの太陽光発電を行う発電事業者は、売電によって得た利益で太陽光発電の設置費用を回収しなくてはいけないので、当然のことといえるでしょう。
また、屋根貸しでは貸主は発電した電気の自家消費も行えません。電気代は今までと同様に電力会社に支払う必要があります。
途中解約にペナルティーが発生する場合がある
太陽光発電の屋根貸しの契約期間は一般的に10～20年。途中で解約すると、違約金の支払いや設備の買取などが発生する可能性があります。
住宅用太陽光発電は基本的に自宅の屋根に設置するので、長期契約であっても問題がないと思うかもしれません。しかし、生きていれば思いもしない事態が起こることもあります。事情によって自宅を売却したり、遠くへ引っ越さなければならなくなると、自由に身動きのとれない屋根貸しの契約が肩に重くのしかかってくるでしょう。
会社の屋根や屋上を貸していた場合は、倒産のリスクも考慮しなくてはいけません。
また、屋根に設置した太陽光パネルは、定期的にメンテナンスが必要になります。そのたびに足場を組んで作業員が出入りするストレスや、太陽光パネルの反射光で近所とのトラブルなどが起こると、「撤去したい」という気持ちを抱えながら契約年数を過ごすことになります。
太陽光発電の種類を選べない
屋根貸しの太陽光発電は、設置する太陽光発電の選択を発電事業者側が行います。
設置する太陽光発電のメーカーを限定している場合、条件に見合った太陽光パネルが選べずに発電量が下がってしまう可能性もあるでしょう。
例えば国内の主要太陽光発電メーカーのひとつである長州産業は、発電効率（再生可能エネルギーを電気エネルギーに変換する割合を示すもの）が20.3％超えのCIC・Gシリーズを展開しています。しかし、太陽光発電業界に明るい人ではない限り、あまり知名度のないメーカーではないでしょうか。
一方で、大手電機メーカーであるシャープは知名度は抜群ですが、多結晶タイプの太陽光パネルの発電効率は15.2％と長州産業のGシリーズよりも5％低い数値です（シャープには変換効率が高いパネルもあります）。発電事業者がパネルを限定して設置すると、長州産業のパネル設置で得られたであろう発電量が見込めなくなります。
屋根貸しの契約期間が満了した後、設備を無償譲渡されて運用を始めた場合にはガッカリしてしまうかもしれません。
太陽光発電では、気象条件などに合った太陽光パネルをしっかりと選んで設置しなければ効果は下がるので、太陽光発電の種類を選べないのはリスクといえるでしょう。
また、太陽光パネルの種類によっては、固定資産税が発生する場合があります。特に新築の住宅建設と屋根貸しの太陽光発電を同時進行するケースでは、見栄えが良い屋根一体型の太陽光パネルを検討する人は多いでしょう。屋根一体型は固定資産税の対象となる自治体があるので（税務署の判断などによって異なる）、事前に発電事業者や施工会社に確認してください。
自治体の補助金を利用できない
太陽光発電の設置には、自治体が独自に補助金制度を設けています。補助金の対象となれば初期費用を安く抑えられるため、特に新築の住宅であればメリットは大きいでしょう。
しかし、屋根貸しの場合は補助金を利用できません。
初期費用0円で太陽光発電の設置ができれば、補助金は必要がないのでは？と思うかもしれませんが、屋根貸しで0円なのは初期費用や契約期間中のメンテナンス費用などです。契約終了後に無償譲渡されるとメンテナンスや撤去費などは自己負担になりお金がかかります。
雨漏りの可能性がある
太陽光パネルを屋根に設置する工事では、屋根材や防水シートに穴を開けてビスで固定します。そのため、施工に慣れていない業者や適当な工事をする業者が行うと、雨漏りが起こる可能性があります。
自分で太陽光発電を設置するのであれば、評判の良い施工業者を指名したり、販売会社が信頼を置いている業者に依頼ができますが、屋根貸しではそれができません。発電事業者が施工業者を決めてしまうので、ずさんな業者であれば、施工不良によって雨漏りが起こるのが考えられます。
また、太陽光パネルを設置後にすぐに雨漏りが起こればパネルが原因だと判断しやすいですが、パネルの設置が原因の雨漏りは設置してから数年後に起こることもあります。原因が特定しにくくなるだけではなく、発電事業者や施工会社と連絡が取れなければ、修理代を自分で負担する可能性もあるでしょう。
撤去費用は自己負担になる
屋根貸しの契約終了後は、太陽光発電を発電事業者から契約者（屋根の貸主）に無償譲渡するケースが大半です。
無償譲渡は一見すると聞こえが良く思えますが、無償譲渡後に太陽光発電を撤去する場合は撤去費用は自己負担になり、住宅用太陽光発電の撤去費用は一般的に15万円ほど。
初期費用は0円で負担がなくても、太陽光発電の設置によってお金がかかる可能性があることも覚えておく必要があるでしょう。
FIT制度は使えない
FIT制度とは、経済産業省が行っている「固定価格買取制度」のこと。太陽光発電などの再生可能エネルギーの普及を目的に、再生可能エネルギーが発電した電力は、電力会社が一定の期間に限り、一定の価格で買い取ってもらえます。
FITの買取期間は住宅用太陽光発電は10年。屋根貸しの太陽光発電の契約期間は10～20年が一般的なので、契約終了時にはFIT制度も終了しています。
そのため、屋根貸しの契約終了後に無償譲渡によって自己所有となっても、売電価格は国が決めたものではなく、各電力会社の金額になります。
太陽光発電の屋根貸しによるメリット
屋根には雨風を凌ぎ、建物全体を守る役割がありますが、キッチンやトイレのように普段の生活では直接関わりがありません。いわば、デッドスペースと捉える人は多いでしょう。
屋根貸しは、使い道がないと思われていた屋根を貸すだけで、次のようなメリットが得られます。
初期費用がかからない
屋根貸しを行う最大のメリットが、初期費用0円で太陽光発電を設置できること。
太陽光発電の導入に迷っている人の多くは、高額な初期費用がネックになりますが、屋根貸しならクリアできるので太陽光発電を設置へのハードルはグッと下がります。
自分で太陽光発電を設置する場合、費用が高額のため多くの人がローンを組みます。既に住宅ローンや自動車ローンを組んでいると、さらに太陽光発電のローンも追加となると精神的な不安は大きくなるでしょう。子どもがいれば将来的に教育ローンも必要になるかもしれません。
屋根貸しでは太陽光発電の設置にローンを組む必要がないので、負担がなく始められます。
メンテナンスや修理費用がかからない
太陽光発電の導入を迷う人にとって、ネックとなるのは初期費用だけではありません。定期的なメンテナンスや故障時の修理などにも費用がかかるため、設置に二の足を踏んでいる人は少なくないのです。
しかし、屋根貸しは契約期間中であれば発電事業者が負担するため、こちらもクリアできます。
停電時に非常用電源として活用できる
屋根貸しの太陽光発電では発電した電気を自家消費には使えませんが、自然災害などが原因で停電が起こったときに「例外」として、太陽光発電の自家消費ができるプランを設定している発電事業者もいます。
地震で停電しても、日中であれば太陽光発電によって電気の供給を受けられるのは、賃料を得られる以上に嬉しいメリットといえるのではないでしょうか。
ただし、発電事業者が必ずこのようなプランを設定しているわけではないので、契約時には確認をしてください。
また、屋根貸しの太陽光発電では蓄電池の設置は認めていない発電事業者がほとんどです。そのため、日中の停電であれば電気が使えますが、日中の電気を貯めて夜間に使用することはできないので注意してください。
電気料金が安くなる
屋根貸しの太陽光発電では、基本的に自家消費はできないものの、実は以下の2つの理由で電気料金は安くなる可能性があります。
まず1つめは、電力会社は太陽光発電を設置している契約者に対して、格安の料金プランを設定しているため。一般的な電気料金のプランに比べて安いので、これまでと同じ電気使用量でも電気代が安くなります。
2つめは、太陽パネルによる遮熱効果と断熱効果が期待できるため。気温が高い夏に、建物の温度が上昇する原因のひとつに屋根からの熱があります。しかし、太陽光パネルが設置してあると日光を遮ってくれるので、室内の温度が上がりにくくなるのです。
一方で気温が下がる冬になると、今度は太陽光パネルが建物内の熱が外に逃げるのを防ぎ、温かさが持続。太陽光パネルによって室温は2～5度下がる（または上がる）といわれており、その分エアコンの設定温度を高く（低く）できるので、電気料金を抑えられます。
期間終了後は無償譲渡される場合がある
屋根貸しの契約期間が終了すると、発電事業者は太陽光システムを撤去するか、貸主に無償譲渡するかの2択があります。
無償譲渡が受けられる場合、メンテナンス費用は自己負担になりますが、契約中にはできなかった売電も可能。そもそも、発電事業者から屋根貸しの提案されるのは、日照時間や屋根の条件などが太陽光発電に適している物件の可能性が高いため、契約期間が終わってからも、自家消費や売電によって得られるメリットは大きいと推測できます。
ただし、屋根貸しの太陽光発電は必ず無償譲渡されるとは限らないので、契約書の内容を確認してください。
賃料が得られる
屋根貸しの賃料は、定額制または従量制のいずれかになりますが、貸主としてはどちらでも定期的に収入が得られる仕組みとなっています。
自宅に空きスペースがある場合は、駐車場として貸し出すなど有効利用ができますが、そのような恵まれた条件を持っている人は少ないでしょう。しかし、屋根なら誰でも賃料を得られる可能性があります。
太陽光発電で屋根貸しをする賃料相場
屋根貸しで太陽光発電の導入を検討している人の多くは、賃料の相場が気になっているのではないでしょうか。
屋根を貸すだけで得らえる対価について、以下で詳しく解説します。
面積で決める相場
東京都の資料によると、屋根貸しの太陽光発電の賃料は、面積1㎡あたり年間100～300円ほど。ただし、地域によっては500円や700円などバラつきもあるので、お住まいの地域の相場を調べてみると良いでしょう。
また、面積の計算を屋根全体で行う場合は、太陽光パネルの設置部分のみで計算するよりも、1㎡あたりの単価が安くなる傾向にあります。
売電収入の割合で決める相場
東京都の資料では、賃料を売電収入の割合で決める場合の売電収入の5～10％が相場。
売電収入はその月の発電量によって左右されるため、貸主に支払われる賃料は従量制となり、発電量が少ないと賃料も低く、発電量が多いと賃料が高くなる特徴があります。しかし、これでは貸主のリスクが多いことから、一般的には売電収入の変動分を加味した上で賃料を設定します。
具体例を計算
太陽光発電の面積に賃料の相場をかけると、年間に得られるおよその賃料が計算できます。
以下に、面積別の賃料を掲載しているので参考にしてください。
なお、賃料は相場の間をとり、200円と設定しています。メーカーによって太陽光パネルのサイズや発電量が変わるため、設置に必要な面積はあくまでも平均値となることをご了承願います。
| 太陽光発電の容量 | 必要な屋根の面積 | 年間の賃料 |
|---|---|---|
| 1kW | 約12㎡ | 2,400円 |
| 3kW | 約22㎡ | 4,400円 |
| 5kW | 約36㎡ | 7,200円 |
| 10kW | 約69㎡ | 13,800円 |
| 30kW | 約350㎡ | 70,000円 |
一般的な住宅用太陽光発電は3kW～5kW。年間の賃料は10,000円に満たないケースがほとんどと分かります。
太陽光発電の屋根貸しに適している家
- 屋根の面積が広い
- 屋根の形状が複雑ではない
- 屋根が南に向いている
- 築年数が浅く、20年以内に改修工事が不要の物件
- 新耐震基準に適合している
屋根により多くの太陽光パネルを設置できれば発電量も増えるので、一般住宅よりも工場や商業施設、屋上のあるマンションなど面積が広い物件のほうが屋根貸しには適しています。
屋根の総面積が広くても、複雑な形状では太陽光パネルが設置できない部分が多くなります。屋根材に瓦などを使用している場合も、設置コスト自体が高くなってしまうので注意してください。
屋根の形状でおすすめなのは、勾配をつけた2枚の屋根面が三角形の形状をしている切妻屋根、もしくは屋根が一面のみで一方向から流れる片流れ屋根。ただし、屋根が北向きの場合は日光が得られないので、南向きもしくは東・西向きの必要があります。
築年数が浅い物件は、屋根貸しの契約期間中に建物の劣化による修繕のリスクが減るため、発電事業者にとっては安心材料のひとつになります。
また、1981年6月1日に改正された新耐震基準も、築年数に関わる大きな判断材料。1981年以前に建てられた建物は新耐震基準を満たしていないため、地震が起こった場合に倒壊や損壊の恐れがあることから、契約時に貸主は正確な情報を発電事業者に提出してください。通常、契約期間中に太陽光発電が原因で行ったトラブルについては発電事業者が責任を持ちますが、貸主の説明が不十分であった場合には責任が問えなくなる可能性があります。
太陽光の屋根貸しの契約書におけるチェックポイント
屋根貸しの契約後にトラブルに巻き込まれないためには、契約時にしっかりと契約書を確認しておく必要があります。
特に以下の2点は、自身が納得できるまで、発電事業者と話し合いをしてください。また、契約書を後から読み返してみると記憶が曖昧になってしまうかもしれません。大事な内容はメモを残しておく、音声で保存しておくなどの対処も考慮しましょう。
損害賠償の責任
屋根貸しの太陽光発電において損害賠償が懸念されるのは、主に次の3つのケースです。
- 太陽光発電の設置工事時や災害で、太陽光発電が破損・故障した場合の修理や撤去費用
- 太陽光発電の設置工事や災害で、建物が倒壊・損壊した場合の修繕費用
- 太陽光発電の設置によって、周辺の住民とトラブルが発生した場合の発電事業者の対応や賠償
建物の倒壊や損壊が太陽光発電の設置が原因なのか、建物自体の劣化によるものなのかは詳しく調査しなければ分かりません。専門家の調査にかかる費用や、調査の間の仮住まいの費用の負担は発電事業者と貸主のどちらが行うのか、きちんと決めておく必要があります。
また、太陽光発電によって周辺住民とトラブルが起こった場合、発電事業者が個別に住民宅を訪問して詳しい説明や謝罪を行ってくれるのかなど、あらゆる事態を想定し、それに対する責任の所在を明確にしてください。曖昧だと、住宅の所有者に責任が追及される可能性が高いです。
契約終了後の保証期間
屋根貸しの契約期間終了後に設備を撤去する場合、工事に対する保証期間や範囲を明確にしておきましょう。
屋根に空けた穴の修繕工事が不十分で雨漏りが起こっても、保証期間が短すぎたり、範囲が狭すぎると保証の対象外となってしまいます
また、無償譲渡で引き取るのであれば、太陽光発電システムのメーカー保証期間を必ず確認してください。多くのメーカーでは太陽光パネルの保証期間は20～25年、パワコンは5～10年です。契約期間終了のタイミングによっては保証が受けられず、修理や交換が実費となる可能性があります。
太陽光発電の屋根貸しを始める方法
屋根貸しの太陽光発電に興味があり、もっと詳しく話を聞いてみたり、実際に始めたい場合はどうしたら良いのでしょうか。
屋根貸しの太陽光発電の始め方を詳しく解説します。
屋根借りを行っている事業者を探す
発電事業者には、主に以下の2つのタイプがあります。
- 自らが設置した発電所のみで事業を行っている
- 自らが設置した発電所だけではなく、屋根を借りて発電事業を行っている
このうち、屋根貸しの契約ができるのは屋根を借りて発電事業を行っている場合です。屋根貸しの太陽光発電に対応している事業者を探すには、インターネットにて「屋根貸し 太陽光発電 事業者名」や「0円ソーラー 事業者名」で検索してみましょう。
なお、0円ソーラーには屋根貸し以外に（電力販売）PPAやリースも含まれるので、発電事業者が行っているのはどのタイプなのか確認してください。
現地調査・見積もりを行ってもらう
屋根貸しに対応している発電事業者を見つけたら、連絡をして事業に関する説明を聞いた後、現地調査を依頼して見込まれる発電量などを確認してもらいます。
現地調査では、地域の気候や屋根の向き・形状などから太陽光発電の発電量をシミュレーションします。
現地調査を行わずとも、おおよその発電量の目安は分かるのでは？と思うかもしれません。しかし、同じ北海道でも札幌市と帯広市では年間の雨量や日照時間などが違うため、現地調査を行わずに太陽光発電の運用を行うのはリスクが大きすぎます。現地調査は必ず行うようにしてください。
複数社と比較した上で契約する
発電事業者との契約は一社の見積もりで判断せず、必ず複数から見積もりをとって検討してください。発電事業者によって使用する太陽光発電のメーカーや施工会社が違うため、同じ条件でも見積もりに差が生じることがあるからです。
見積もりは無料の場合がほとんどなので（一部有料もあるので注意）、躊躇わずに複数に依頼しましょう。
また、複数を比較すると、対応の丁寧さや誠実さなど、見積もり書だけでは見えてこない部分がわかります。太陽光発電は長期間の契約になるので、困ったときに気軽に相談できたり、真摯に対応してくれる担当者がいれば心強く感じるでしょう。
太陽光発電の屋根貸しにはリスクが多いので慎重に検討を
屋根貸しの太陽光発電は、初期費用0円で、将来は設置した太陽光発電が自分の所有物になるメリットがあります。しかし、契約期間中は太陽光発電を選べない、途中解約はペナルティがあるなどリスクも多く、さらに無償譲渡後はメンテナンスや撤去費用が自己負担になります。
そのため、屋根貸しではなく、自費で太陽光発電を設置したほうがお得になる可能性もあります。
一般的な住宅用太陽光発電の設置費用（初期費用）は100万円前後。毎月6,000円の売電収入があれば、15年で初期費用が回収できてしまいます。毎月10,000円なら10年かかりません。その間、日中の電気は自家発電を利用できるので電気代も抑えられます。
実際に30年以上現役で稼働している太陽光発電も存在します。太陽光発電は長く使うほど高い経済効果を生むため、日照時間が長いなど太陽光発電に適した地域にお住まいの場合は、屋根貸しで得られる賃料と自分で太陽光発電を設置したときの電気代削減＆売電の効果をしっかりと比べてみましょう。